一般社団法人日本画像医療システム工業会(JIRA)、ITEM2015において活動基本方針などを発表

　一般社団法人日本画像医療システム工業会(JIRA)は、ITEM 2015初日の4月17日(金)、定例の記者会見を開催し、活動基本方針など今後の方向性について発表した。
　まず小松研一会長から、JIRA画像医療システム産業ビジョン2020に基づいた、2015年度JIRA活動基本方針が説明された。世界に先駆けた医療イノベーション実現への貢献、ヘルスケア領域で質の高い医療環境実現への貢献、医療・医療システムを世界に提供、JIRA基盤活動の充実と事業拡大に向けた活動強化についてのJIRAの具体的な取り組みに触れ、画像医療システム産業をより強力に牽引していく方向性が示された。
　木村 達専務理事(2015～2016年、DITTA議長)からは、医用画像や放射線治療、医療ITなどの工業界団体として、世界的なレベルで産業界の国際的な課題を解決するために組織されたDITTAの目的や組織・活動およびIMDRF(国際医療機器規制当局フォーラム)との関係についての解説が行われた。「2015年はDITTA、IMDRFともに日本が議長国となっており、国際的な規制調和を主導していくうえで節目の年になるため、DITTAとしては様々な提言を実現できるように努力していきたい」と意気込みを話した。
　徳川充朗事務局長からは、ITEM2015開催概要として、RSNAやECRなどの海外展示会との比較や出展社の製品群分類別の比較データなどが示された。主催者展示ブースで行われる中小企業を中心とした技術紹介コーナーやJIRAの活動を紹介するブースの案内が行われたほか、今回はカナダ大使館を通じて5社、そして韓国から直接2社がITEMに参加するなど国際化が進みつつあることも指摘された。
　伊藤幸雄調査・研究委員会委員長からは、1988年から4年おきに実施され、2006年からは毎年実施されている「第12回画像医療システム等の導入状況と安全確保状況に関する調査」結果概要についての報告があった。調査結果から明らかになった課題として、装置の長期使用が固定化されていることから、「日常の安全点検と定期的な保守管理がより重要度を増す状況になっており、その実施率向上に取り組む必要がある」とまとめた。