オートプシー・イメージング学会、「第13回オートプシー・イメージング学会学術総会」を開催 ~Ai利活用の事例報告と今後の展望~

2015.08.31

第13回オートプシー・イメージング学会学術総会が、8月22日、慶應義塾大学医学部北里講堂(東京都新宿区)で行われた。「領域の壁を越えたAiの浸透を目指して」をテーマに、国内外における事例を基に死後CTの現状に対する理解が深まる学会であった。
本稿では、本総会でも特に注目を集めた特別講演とシンポジウムについて報告する。

クリス・オドンネル氏
高野英之氏
水沼直樹氏
兼児敏浩氏
野口雅之氏
山本正二氏
会場風景

特別講演
 クリス・オドンネル氏(ビクトリア法医学研究所)による特別講演では、死後CTが、法廷でのプレゼンテーションによって、多くの人々の助けになった事例が紹介された。
 ビクトリア州における非自然死体取扱い方法を紹介した上で、解剖が常にゴールドスタンダードになるとは限らないとし、CTが解剖の相補的役割を果たした事例や追加情報となった事例を紹介。死後CTがなければ診断ができなかった症例として、日常的な解剖では切開を加えない部位にあった感染巣の例を挙げた。
 その後、「法執行機関(警察)と死後CT」、「予備検査時の死後CT」、「司法と死後CT」などのパターン別に死後CTが活用された実際の例を紹介。「司法と死後CT」では、被疑者が矢をどの方向から打ったかを判別するために死後CTが活用された事例として、狩猟用の矢で胸を打たれた29歳の男性の症例を報告。画像解析結果から矢の進行方向を判定し、矢を打った行動が攻撃行動であるとして、被疑者に有罪判決が下った例が示された。
 また「遺族と死後CT」では死因の特定で遺族を救った例、「医療専門職と死後CT」では医療行為後に亡くなった患者の死因特定、「法医学の専門化と死後CT」では生体例へ死後CTの考え方を応用した例を挙げ、死後CTが広く活用されていることを報告した。
救急サービス、解剖技官、地域社会と死後CTとの関係などにも触れ、死後CTが多様な分野で使われている状況を指摘。救急医療においては救急隊による治療行為に対してフィードバックができるとした上で、ビクトリア州救急本部へのフィードバックと法医学の学術誌への報告を怠らないことを教訓として発表した。
 「地域社会と死後CT」では、画像所見によって社会の興味や関心を高めることができるということ、また大規模災害時の身元確認や災害原因の理解・解釈といった点に触れ、死後CTが果たす役割が大きいことを説明した。
 最後にまとめとして、死後PMCT(Post Mortem CT)が、死因の決定や外傷死の除外によって解剖の要否を判断するツールとして大変有用であるということ、また死後CTが死因の種類や死亡の機序の理解を促すことができ、多くの利害関係者に対して有用であるとした。またその上で、警告として法医放射線学は法科学においては新しい分野であること、最新技術だからといって過信しないことと、注意を喚起した。

シンポジウム
 高野英之氏(Ai学会理事長、千葉県がんセンター画像診断部)がコーディネーターを務めたシンポジウムでは、水沼直樹氏(亀田メディカルセンター)、兼児敏浩氏(三重県大学)、野口雅之氏(筑波大学)、山本正二氏(Ai情報センター)、の4氏に、コーディネーターの高野氏を加えた5氏をシンポジストとして、「Aiを医療事故調査制度にどう生かすか」のテーマで発表がなされた。
水沼氏は医療機関内の弁護士の立場から、医療事故とAiの関係を説明。まず「医療に起因しかつ管理者が予期しなかった死亡・死産」を医療事故の定義として述べた後、死亡時の対応として「Aiの即時実施」を挙げて、死亡時の情報の取得、生前との比較、非侵襲的検査、客観資料、事後検証可能というAiの利点を述べた。
 続いて兼児氏は医療安全の立場から、医療事故における医療事故調査・支援センターへの報告の必要性に関する判断材料としてのAiについて、死亡時点で報告を行うかどうかが決定している場合、死亡時点で報告を行うかどうかが未定の場合、死後の検索(Ai、解剖)ではじめて不自然な経過と認識した場合の3つに分けて説明。報告の必要性を判断する材料のみならず事故調査委員会の資料としても、Aiが重要な位置を占めると述べた。
 野口氏は病理医の立場から、「診療行為に関連した死亡事故の調査分析モデル事業」に関与した経験から症例を紹介。病理医の常勤する病院では通常通りの病理解剖を行う、常勤の病理医がいない病院や診療所で解剖の許諾が得られた場合は常勤病理医が複数いる病院で受ける、解剖報告書の作成については大学附属病院で“茨城県病理解剖支援委員会”の検討を経て最終案とする、の3点を挙げて「茨城県に於ける病理解剖の受け入れ(案)」とした。
 山本氏は東京都医師会との連携について、東京都医師会が現在進めている、院外でのAiの実施および読影、撮影に関する準備について報告。「支援団体」の主な業務のうち、遺体の受け取り・搬送・保管、Ai撮影を担当するNPO法人りすシステム「Aiセンター・新木場」、Ai読影を担当する「Ai情報センター」をそれぞれ紹介。AI実施の際の問題点、支援団体の役割、連絡方法に関する情報提供がなされた。
 高野氏は、医療事故疑い症例の読影のポイントを説明。医療事故が疑われた事例に基づき、医療事故鑑定において分かったこととして、時間軸とストーリーの重要性、診療過程は単純レントゲンにも残っている、傍証の積み重ねが重要であることなどを挙げた。また医療紛争Aiの経験から、Aiは死後画像と死亡前情報の包括的な統合であり、争点に対する明確な客観的証拠として、医療の素人が納得できるストーリーを構築するものであるとした。