GEヘルスケア・ジャパン、「第4回ヘルシーマジネーション・カレッジ」を開催～超音波踵骨測定装置「A-1000 EXPⅡ」のレンタルサービスを開始～

　GEヘルスケア・ジャパン(株)は11月17日、 赤坂パークビル(東京都港区)にて「第4回ヘルシーマジネーション・カレッジ」を開催した。同会は「超高齢社会日本で密かに進む新たな国民病」をテーマに、今後の日本で問題になる最新疾患を紹介するというもの。第4回目は、骨粗鬆症がテーマとなった。
　開会に先立ち、川上　潤氏(同社代表取締役社長兼CEO)が「弊社は、今後の日本でより重要になる分野を見据えた“Care Area Focus”という営業戦略を掲げている。超高齢化社会を迎える日本では、骨･関節領域も大きな課題となるだろう。弊社はそういった分野へのソリューションを提供していく」と挨拶。
　続いて、折茂　肇氏(東京都健康長寿医療センター名誉院長、財団法人骨粗鬆症財団理事長)が「高齢化社会における骨ケアの重要性～ロコモティブシンドロームと骨粗鬆症を中心に～」をテーマに講演。運動器の働きが衰えることにより、介護が必要となったり寝たきりになる可能性が高くなる運動器症候群“ロコモティブシンドローム”の概念を説明した上で、「日本における骨粗鬆症患者数は約1,300万人。治療を受けていない方は、その80％と言われている。日本での大腿骨頸部骨折発症率を諸外国と比較してみると、取り組みの遅れから発症率が依然高いままだ。骨折予防効果の高い薬剤の紹介や、定期的な骨診断、そして日々の予防法の必要性を国民に訴える活動が必要となるだろう」と解説した。
　その後、上村幹男氏(かみむらクリニック)による「骨粗鬆症の診断と治療における骨密度測定の重要性」が発表された。同氏は「BP製剤の登場により、骨粗鬆症の治療が進歩している。骨粗鬆症患者を減らすためにも、整形外科医は骨折が介護につながること、内科医は骨粗鬆症による骨折が合併症の誘因になることを認知する必要がある」と述べた。
　最後に「GEヘルスケアの骨･関節疾患領域への取り組み」をテーマに、同社X線営業部骨密度Lunar Gr.マネージャーの川島康之氏が講演。まず、四肢専用MRI「Opitma MR430s 1.5T」の商品コンセプトである患者を選ばない快適性、ハイスペックな1.5Tの高画質、コンパクトかつ経済的な必要コストを紹介した上で、超音波踵骨測定装置「A-1000 EXPⅡ」のレンタルサービスを開始したことを発表した。同氏は、「同プランは、一週間の短期間レンタルでの試験導入や集団検診需要、装置を常に必要としない内科開業医からの要望に対応するために開始した。早期発見、早期治療が重要になる骨粗鬆症の検診に活用してもらいたい」と述べた。