日本画像医療システム工業会、2015年年頭所感

　まず、小松研一氏（JIRA会長）は「昨年は11月25日に「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」が施行され、医療産業界にとって大きな環境変化の年だった」と2014年を振り返った。
　その上で「品質、有効性、安全性が審査される医療用プログラムの一方で、規制対象外のヘルスソフトウェアの品質・安全性確保の観点から、業界としてガイドラインを策定・運用することとなり、JEITA、JAHISと協力してヘルスソフトウェア推進協議会（GHS）を立ち上げ、品質安全構築に注力していきたい」と述べた。
　一方で世界の医療業界について「新興国でも高度医療の導入に高い関心を示し始めている」とした上で、「我が国の優れた医療サービスおよび医療機器・治療機器を、医療教育、医療制度とあわせたパッケージとして輸出することが、成長戦略の一環として政府を中心に強く推進されている」ことに対し、事業環境の整備と技術支援を表明した。
　さらに「各国の関連法規制の整合化活動が推進されていて、規制当局側の国際組織IMDRFは、2015年は我が国の厚生労働省が議長を務める」と報告した上で、「工業界側は米国のNEMA-MITA、欧州のCOCIR、日本のJIRAを中心にDITTAを組織。この議長国を本年から2年間JIRAが務める。加盟9カ国10団体を牽引し、IMDRFと協力して医療機器関連の国際整合をさらに推進していきたい」と、控えている大役への展望を述べた。
　また、2015年はレントゲン博士が1895年にX線を初めて発見してから120年目に当たるため、これまでの画像診断技術のトピックを振り返り、医療産業界の果たしてきた役割と今後の展望を述べた。