アキュレイ、代表取締役社長交代のお知らせ
アキュレイ株式会社(本社:東京都千代田区)は、2024年7月1日付で泊 千晴氏が代表取締役社長に就任したことを発表した。なお、これまで同職を務めていた穂積重紀氏は、エグゼクティヴ・アドバイザーとして引き続き新体制のサポートしていく。
平素は格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。この度、アキュレイ株式会社代表取締役社長を退任し後任には永らく 営業統括を務めて参りました泊 千晴氏が就任することとなりました。在任中は公私にわたり格別のご厚情を賜りここに謹んで厚く御礼申し上げます。今後とも新たなリーダーシップチームが率いるアキュレイに倍旧のご指導ご支援を賜りますようお願い申し上げます。なお私もエグゼクティヴ・アドバイザーとして新経営陣のサポートに 回ります。
新体制となっても、これまで以上に医療従事者の皆様のお役に立てるよう、営業、サービス、アプリケーション部門が三位一体となって真摯にご要望に対応いたします。お客様の満足度と品質の更なる向上を図り、高精度で安全な放射線治療の提供を通じて、がんとたたかう多くの患者さんを支援してまいります。
メーカー情報
株式会社東陽テクニカ(本社︓東京都中央区、代表取締役社長︓高野俊也氏、以下 東陽テクニカ)は、国内子会社である株式会社レキシーが、大動脈瘤の治療法の1つであるステントグラフト内挿術の術前計画を支援する3次元ソフトウェア「ZedStentゼッドステント-graftグラフト®」を開発し、4月に発売することをお知らせ。術前の3次元計測やステントグラフトの選択を効率化、術中の内挿イメージをより明確に把握することができ、医師の業務効率改善や患者のQOL(生活の質)向上に寄与する。
大動脈瘤とは、大動脈の血管壁が弱くなり、瘤こぶのように膨らむ疾患である。破裂すると致命的な大出血を引き起こすため、早期発見と治療が重要とされている。根本的な治療法は人工血管置換手術であるが、患者の身体への負担が非常に大きい外科手術である。一方、ステントグラフト内挿術は従来の手術と比べて胸や腹部を切らずに治療ができるため、身体への負担が少なく新しい治療法として期待されている。
ステントグラフト内挿術では、足の付け根を数センチ切開し、動脈からカテーテルでステントグラフト(金属のバネが骨組みになっている人工血管)を大動脈瘤の位置まで運び大動脈瘤を内側から塞ぐ。この大動脈瘤での適切な処置を正確に行うため、術前計画では造影CT撮影と3次元的な計測・分析が行われている。
レキシーは、これまで整形外科領域で人工関節置換術の3次元術前計画を支援するソフトウェアを中心に開発・販売しており、2009年の発売以降700件以上の導入実績がある。今回この3次元の技術を活用し大動脈瘤の手術領域で新たに開発した術前計画支援ソフトウェアが「ZedStent-graft®」である。
「ZedStent-graft®」は、最低2つの参照点を入力するだけで、大動脈の3次元モデルを生成する。さらに参照点を追加することで、大動脈瘤の始点・終点・最大部の長短径、芯線に沿った大動脈瘤の長さ、アクセスルートの最小径など、術前計画に必要な計測値を半自動で算出する。使用するステントグラフトのサイズを選択し、留置位置を決定するだけで、ランディング距離やオーバーラップ距離まで半自動で計測する。また、ステントグラフトの曲がり方を再現したリアルなステントグラフト留置シミュレーションが可能で、留置位置やステントグラフトの形状を確認しながら微調整を行うことができる。これまで手作業が主流だったレポート作成は、計測値や断面図、ステントグラフトの情報が一目でわかる内容で自動生成する。ソフトウェアをインストールするPCがあればあらゆる場所で利用でき、時間や場所を限定せずに作業可能。今後も臨床医の意見を取り入れ、機能を拡充していく。
①術前計画で一般的に用いられるパラメータ(大動脈瘤の始点・終点の血管径、芯線に沿った大動脈瘤の長さ、アクセスルート最小径など)を半自動的に算出
②ステントグラフトの留置位置を考慮した半自動計測(ランディング距離、オーバーラップ距離)が可能
③自動抽出された大動脈の3次元モデルに対して要件に合わせた微調整を容易に実施
①3次元的な距離・角度計測、芯線に沿った距離計測、任意の地点の血管径といった値を追加で計測
①ステントグラフトの曲がり方をリアルに再現
②実際に挿入した際の血管壁に沿った形状を確認できる
③リアルタイムに形状が変化、留置位置の確認や微調整がスムーズ
①計測値や断面図、ステントグラフトの情報が一目でわかるレポートを自動で生成
②手作業でのレポート作成を省略し、手術前の準備を効率化
③各3次元画像は視点の設定ができ、手術時外科用Cアームの角度の指標とすることが可能
写真左︓「ZedStent-graft®」使用イメージ(ソフトウェア画面)、右︓レポート例
株式会社東陽テクニカ 経営企画部 広報・マーケティンググループ
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