GEヘルスケア(本社:チャルフォント セントジャイルズ、プレジデント兼CEO:ジョン・ディニーン)は7月2日、不健康な生活習慣やライフスタイルが、がんに関わる治療に対して年間約339億ドルの影響をもたらしているという調査結果を発表した。さらに同調査は、そのような悪習慣を改善することで潜在的に年間250億ドルの削減が見込めることを示している。
この調査はGFKブリッジヘッドがGEヘルスケアからの委託により2013年5月から6月にかけて4つの悪習慣(喫煙、アルコールの過剰摂取、偏食による栄養不良、運動不足)にフォーカスし、それらが乳がん、肺がん、大腸がんの3種類のがんにどれだけ関係性があるかを検証したものである。本調査では、10の先進国と発展途上国において生活上の悪習慣から起因するがんに関わる費用を算出した。
世界で費やされるがん関連医療費の内訳の最も多くを占めているのがアメリカ合衆国で184億1千万ドル(全体の54.3％)、次が中国で85億7千万ドル(同25.3％)、次いでフランス、ドイツ、トルコがそれぞれ約15億ドル(同4.4％)であった。一方、新興国においては、ブラジルが3億7800万ドル(同1.1％)、サウジアラビアが1億700万ドル(同0.3％)といったように、現在は著しく低い値になっている。
喫煙と肺がんの関係性についてはすでに立証されているが、調査結果は、運動不足や栄養不良のような他の悪習慣もがんの危険性を高め得ることを示している。 例えば、運動不足と栄養過多はしばしば体重を増加させるが、この調査では運動不足の男性では大腸がんの危険性が高まることが判明した。結果として、運動不足は全世界で年間1億6千万ドル相当の大腸がん治療に関係している可能性があることになる。
がんに起因する死亡のうち半数は、標準体重の維持や禁煙、正しい食生活や適度な運動、推奨される検診を受ける等、日々の健康志向によって防ぐことができる。しかしながら、この調査およびWHO(世界保健機構)のデータは、生活上の悪習慣が全ての調査対象国においてまん延し続けていることを示している。
今回の調査は受賞歴がある、GE ヘルスケアのがん予防に関する年次のグローバル啓発キャンペーン、#GetFitキャンペーンの一環として行われたものである。
結果と可視化データは<http://newsroom.gehealthcare.com/>からダウンロード可能である。
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